もっと身近な価格で
独自のルー トによりリーズナブルな価格でお届けします。スポットで特価のチャンスも提供しています。

Eat Naturalがいつも向き合っている問いです。

それは、人にも、動物にも、地球にも優しい選択だと考えています。

2015年、「毎日の食から”美味しい革命”を!」をコンセプトに、個人事業として「Eat Natural 」を設立しました。
小規模生産者とシェフのつなぎ役として、自然食材、主にはアニマルウェルフェアに配慮した畜産品をレストランやホテルなどへ業務用卸を行っています。
「美味しい革命(Delicious Revolution)」は、米・バークレーのレストラン シェ・パニース(Chez Panisse)の創設者であり、Slow Food 協会の副会長も務めたアリス・ウォータース(Alice Waters)さんの言葉です。毎日の食と向き合うことで、人にも動物にも地球にも配慮できることを示唆していて好きな言葉です。

Slow Food Ginza 会員
アニマルウェルフェアフードコミュニティージャパン(AWFCJ) 理事
アニマルウェルフェアコーポレートバートナーズ (AWCP) 理事
Better Life for Farm Animals Japan 運営 アニマルウェルフェアに関するイベントやセミナーの開催 (2021年から2023年までイギリスの家畜福祉推進団体CIWF(Compassion in World Farming)から助成を受けた活動)

独自のルー トによりリーズナブルな価格でお届けします。スポットで特価のチャンスも提供しています。
幅広い生産者とのネットワークにより、確保が難しい希少部位も優先的にご案内が可能です。
多くの生産者の中か ら、ご予算やメニュー構成に応じて最適な食材を選択いただき、安定供給します。

食材の調達における最大の責任の一つは、食材がどこから来たのかを尊重することだと考えています。食材がどこで、誰によって、どのように生産されたかを考慮することは、食べる人の喜びや健康、生産者への公平さ、そして地球規模での生物多様性の保全に関わることだと捉えています。
特に畜産物の調達においては、家畜がどのように飼育されているか、つまりアニマルウェルフェアへの配慮が不可欠であると考えます。
ヨーロッパでは、憲法とも称されるリスボン条約において、動物は「感受性のある生き物(Sentient beings)」と定義され、そのウェルフェア上の要求に最大限の配慮を払うべきであるとされています。
家畜は感受性があり、痛みや苦しみを感じるだけではなく、喜びや楽しみも感じる生き物であると認識しています。家畜の良好なアニマルウェルフェアを確保するため、基本原則である「5つの自由(Five Freedoms)」と、家畜の総合的な幸福にとって精神状態の重要性を取り入れた「5つの領域(Five Domains)」を支持します。
「5つの自由(Five Freedoms)」
飢えと渇きからの自由
不快からの自由
痛み、傷害、疾病からの自由
本来の行動を発現する自由
恐怖と苦痛からの自由
「5つの領域(Five Domains)」
栄養
環境
健康
行動
精神
今日、科学的な理解が進むにつれて、アニマルウェルフェアは持続可能性の中核をなす重要な要素と考えられるようになっています。良好なアニマルウェルフェアの下で家畜を飼育することで、抗生物質の使用量削減、より健康な畜産物の供給、そして動物由来感染症のリスク低減につながります。人と動物と環境の健康が相互に結びついているという考え方は、「One Health(ワンヘルス)」と呼ばれ、国連環境計画(UNEP)などの国際機関から提唱されています。
日本における家畜のアニマルウェルフェアへの取り組みは、欧米と比較して遅れていると指摘されています。しかしながら、数はまだ少ないながらも、日本国内にもより良いアニマルウェルフェアを実現しながら家畜を飼育する生産者が存在します。
弊社はあらゆるステークホルダーと協力し、日本におけるアニマルウェルフェアの向上に貢献してまいります。
対象範囲: 本ポリシーは、弊社が調達するすべての畜産物(食肉、乳製品、卵など)に関わる家畜に適用されます。
具体的な取り組み:
弊社は、アニマルウェルフェアポリシーに基づき、以下の項目を含む具体的な取り組みを推進します。
・慣行的な飼育方法とは明らかに差別化できる、より高いアニマルウェルフェアを実現する生産者の選定
・ケージフリー飼育や放牧飼育など、アニマルウェルフェアに配慮した飼育方法による畜産物の採用
・家畜の適切な飼育密度と快適な飼育環境の確保
・生産者との継続的な対話を通じたアニマルウェルフェアの状況把握と改善指導
・アニマルウェルフェアに関する研究機関やNGO等との連携
公開と見直し:
本ポリシーは、弊社のウェブサイト等で公開します。社会情勢や科学的知見の変化などを踏まえ、内容を定期的に見直し、必要に応じて改訂を行います。
制定日:2026年1月17日